気になる『すそわきが』の治療法

ほとんどの方は治療が必要なほどのすそわきがだと診断されることはありません。

医療機関での治療は最終手段と考えておきましょう。

すそわきがの治療法も様々ありますので、治療を検討されている方が、医療機関を探したり、相談する際の参考としていくつかご紹介します。

※こちらで紹介する治療法を推奨する目的ではありません。

ボトックス注射

メスを使わない治療法で、天然のたんぱく質からつくられた薬を外陰部に注射をして、陰部からの発汗を抑える治療法です。

個人差はありますが、おおよそ3か月から9か月ほど効果が持続すると言われています。

汗腺を取り除くわけではないので、効果を維持するためには、ふたたび症状があらわれたら改めて治療を行う必要があります。

サーミドライ

メスを使わない治療法で、極細の管を挿入して、直接アポクリン汗腺、エクリン汗腺を加熱し、制汗・ニオイ抑制を行う治療法です。

加熱を行うため、皮膚のやけどへの対策としてサーモグラフィーで皮膚の温度を測定しながら施術が行われます。

ミラドライ

メスを使わない治療法で、皮膚の上からマイクロ波を照射し、直接アポクリン汗腺、エクリン汗腺を加熱し、制汗・ニオイ抑制を行う治療法です。

治療後の皮膚のやけどへの対策として、表皮から真皮にかけては冷却が行われます。

ビューホット

メスを使わない治療法で、極細の照射針を汗腺の深さまで刺し、針先からアポクリン汗腺、エクリン汗腺に高周波を照射し制汗・ニオイ抑制を行う治療法です。

治療後の皮膚のやけどへの対策として、表皮層はクーリングプレートによって冷却されます。

レーザー治療

メスを使わない治療法で、皮膚の上からレーザーをアポクリン汗腺に照射することでニオイ抑制を行う治療法です。

直接汗腺を破壊することで、長期の持続効果が期待できます。

減臭効果を高めるためには、複数回の反復施術が必要になります。

反転剪除(はんてんせんじょ)法・皮下組織削除法 [手術]

メスで皮膚を数センチ切開して、医師が目視しながらアポクリン汗腺を直接取り除くことでニオイ抑制を行う手術方法です。

超音波吸引法 [手術]

皮膚に数ミリの切り込みを入れ、超音波メスを使用し、熱でアポクリン腺を破壊し吸引することでニオイ抑制を行う手術方法です。

シェービング法 [手術]

皮膚に1cm程度の穴をあけアポクリン腺を取り除く治療法です。

超音波の熱でアポクリン腺を破壊し吸い取る、ベイザーシェービング法という方法もあります。

まずは病院やクリニックに相談を

すそわきがの治療にも様々あり、症状や目的によってどの治療がよいか迷われるかと思います。また、状況や体質によっても、受けられる治療も変わってきます。

ニオイがどうしても気になる場合は、まず病院にいってみて、詳しい治療法や対策など相談してみるのがよいでしょう。

デリケートな場所の治療ですので、医療機関での治療を決めた場合でも、治療方法のメリットやデメリット、リスクも含めしっかりとお医者様に確認しましょう。

また、医療機関によってできる内容や得意な方法、費用も異なりますので、焦らずに複数の医療機関に相談することをおすすめします。

すそわきがの治療は基本的に保険適用外

すそわきがの治療は、基本的に健康保険の適用外なり、治療費用も高額になってきます。

医療費の負担を減らす方法として、目安として10万円以上になる場合、確定申告時に医療費控除することで還付金を受け取ることができます。

治療を受ける際は、保険が適用されるのか、医療費控除が利用できるか病院に確認することをおすすめします。

自宅で出来る、かんたんセルフケア

医療機関での治療ではなく、生活習慣の改善で気にならなくなる場合もありますので、まずは自分でできる範囲でのケアをおすすめします。

ご紹介したような治療法を試す前に、まずは生活習慣から見直していきましょう。

ちょっとしたケアなどで、気にならなくなることもあります。

食事を見直す

肉などの動物性たんぱく質や脂肪分の多い食べ物は、アポクリン汗腺を活発にするため、食べすぎるとニオイが強くなりますので、植物性のたんぱく質を適度に摂取するなどして、食事のバランスに気を付けましょう。

リラックスする

物事を深く考えすぎたり、緊張しすぎたりすると自律神経のバランスが崩れ、汗やにおいが増える原因となります。

リラックスできる環境で、ストレスを解消しましょう。

デリケートゾーン用ソープでケアを行う

やはりデリケートゾーンを清潔にすることを心がけることが最も大切です。

入浴時にデリケートゾーンを優しく洗うようにしましょう。

デリケートゾーン用の石鹸を使うと、皮膚にもやさしくケアすることができます。

においの程度が軽いようであれば、セルフケアから実践してみるのもいいかもしれません。婦人科など専門機関への受診も、程度が重くなければしてはいけないわけではありませんので、気になる度合いによって使い分けましょう。